今やインターネットを使った集客や販促は当たり前の時代になりました。
しかし、ただ闇雲にインターネットを利用しても、溢れる情報の中に埋もれてしまい、思うような効果は得られません。
そこで注目されているのが、LINE公式アカウントを活用したLINEマーケティングです。
LINEはユーザー数が多く、豊富な販促機能も活用できるため、マーケティングに最適です。
今回は、LINEマーケティングの成功事例や、個人・会社で導入する際のコツについて解説していきます。
- LINEマーケティングとは?
- LINEマーケティングの戦略のコツ
- LINEマーケティングの成功事例5選
LINEマーケティングとは?
LINEマーケティングとは、LINE公式アカウントを通じて、LINE上にて顧客にアプローチし、売上をたてる手法です。
業界・業種・業態を問わず、多くの個人・会社がLINEマーケティングを実行しています。
LINE公式アカウントは難しい審査や事前準備が必要なく、誰でも簡単に開設できるツールで、ユーザーとメッセージなどを介して気軽に双方向コミュニケーションを取れることが特徴です。
メルマガと比較すると、心理的距離を縮めやすく、自社商品やサービスのファン化を目指せます。
テキストメッセージの配信以外にも、マーケティングに適した機能が揃っており、例えば以下のような施策が可能です。
- クーポンやショップカードを配布する
- 友だちと1:1のチャットをする
- メッセージ・画像・動画などを一斉配信する
- リッチメニューにショップカードなどを表示する
- LINE上にて決済・予約受付・問い合わせを受けつける
- LINE広告を出稿する
LINE公式アカウントのメリット
LINEマーケティングで主体になるのはLINE公式アカウントです。
ではそのLINE公式アカウントにはどのようなメリットがあるのか?主なものを3つ、以下に紹介します。
- リストを増やしやすい
- メッセージ開封率が高い
- 機能が豊富なので様々な施策が打てる
それぞれ解説していきます。
1. リストを増やしやすい
LINE公式アカウントを使う大きなメリットのひとつは、メッセージ配信や1:1チャットなどコミュニケーションが取れるユーザーを増やしやすいことです。
LINEは日本で最も利用されているメッセージングアプリで、アクティブユーザー数は月間9,600万人(※2024年1月末時点公式より)。
若年層から中高年まで国内人口の8割を超える幅広いユーザーにリーチ可能なうえ、SNSはLINEしか使っていないという層にもアプローチできます。
このユーザー数の多さやアクティブ率の高さに加えて、登録も簡単なので見込み客を集めやすいのです。
メルマガやアプリでは、登録時にメールアドレスなどの入力が面倒に思われ、登録フォームから離脱されてしまうことがありますが、LINE公式アカウントではユーザーは「友だち追加ボタン」をタップするだけ。
友だち登録に手間がかからないため、ユーザーの負担が少なく、登録時に離脱されてしまうリスクを軽減できるのです。
2. メッセージ開封率が高い
LINE公式アカウントの開封率は60%程度です。
開封率20%程度といわれているメルマガと比較すると、開封率が高いことがわかります。
LINE公式アカウントでは迷惑フォルダがなく、配信時にはプッシュ通知も届くため、メッセージに気づいてもらいやすく開封率が高くなるのです。
ただし配信数があまりにも多いと、通知をオフにされたり、ブロックされたりしてしまうリスクがあります。
メッセージの配信頻度は2〜3日に1回程度までにしておきましょう。
3. 機能が豊富なので様々な施策が打てる
LINE公式アカウントには、以下のような機能があります。
- 一斉配信
- セグメント配信
- ステップ配信
- 自動返信
- チャット
- スタンプの送信
- 画像・動画配信
- クーポンの作成・配布
- ショップカードの作成・実施
- アンケートの作成・実施
- カードタイプメッセージの作成・配信
- 広告の出稿
- タグ付け
- 連絡先の登録
- 分析
- LINE VOOMへの投稿
- プロフィールの設定
マーケティングに使える機能が揃っているため、打ち出せる施策も多いです。
LINE公式アカウントで行える施策の例をみてみましょう。
施策 | 期待できる効果 |
---|---|
チャット対応 | 迅速なやり取り・信頼関係の構築 |
ステップ配信 | メッセージ配信の効率化、教育の最適化 |
予約配信・自動応答 | 業務の効率化・自動化 |
セグメント配信・リッチ機能 | 反応率の向上 |
リッチメニューの作成・表示 | 宣伝の自動化、ユーザービリティの向上 |
クーポンの作成・配布 | 新規顧客およびリピート客の獲得 |
ショップカードの作成・配布 | リピーターの獲得 |
上記の施策を一元化できるのが、LINE公式アカウントなのです。
顧客の集客・教育・販売といった鉄板マーケティングの自動化も可能なので、業務の効率化・収益の最大化を実現しやすくなります。
LINEマーケティングのコツ
LINEマーケティングを成功させる戦略のコツを解説します。
- 運用の目的を明確にする
- 友だち登録者数を増やす
- ターゲティング機能を活用する
- LINE広告やLINEプロモーションスタンプを活用する
- 認証済みアカウントになる
- ブロックされないようにする
- 拡張ツールを使用する
ポイントをおさえて、効果的に運用しましょう。
1. 運用の目的を明確にする
まずはLINE公式アカウントを運用する目的を明確にしましょう。
目的によって行うべき施策が変わるからです。
たとえば、自社サイトへの送客数を増やしたいのであれば、反応率が高いメッセージを配信し、リンクをクリックしてもらうことが重要です。
また通常のメッセージ配信だけではなく、リッチメッセージや動画を用いたメッセージの一斉配信が有効でしょう。
このように、運用の目的によって行うべき施策が違うことがわかります。
したがって、LINE公式アカウントを運用する際は、まず目的を明確にすると良いでしょう。
2. 友だち登録者数を増やす
友だち登録者数をできる限り増やしていきましょう。
友だちが少ないうちは、どんなに良い施策を行っても売り上げにつながりにくいです。
たとえば、単価が10,000円でCVRが10%の商品を友だちに紹介したとします。
もしも友だち登録者数が100人であれば、売り上げは100,000円ですが、友だち数が1,000人なら、売り上げは1,000,000円に跳ね上がります。
同じ単価・CVRでも、友だち登録者数で売り上げが大きく変わるのです。
友だちを増やす方法はいくつかありますが、おすすめは「期間限定のメリット」を提示することです。
たとえば、以下のような特典を期限付きで案内しましょう。
- 成功事例・運用事例をまとめたレポートをプレゼントする
- オリジナルツールを無料提供する
- お試しグッズや試供品をプレゼントする
- 割引券や無料クーポンを渡す
- 無料モニターを募集する
- 30分無料コンサルを案内する
ユーザーにとってお得な情報を「3日間限定」「明日まで」など期限付きで提示することで、今すぐに友だち登録しようという気持ちにさせることがポイントです。
3. ターゲティング機能を活用する
オーディエンスのセグメント化や興味関心の分析を行い、効果的なターゲティングを行いましょう。
ターゲティングが上手くいっていないと、反応率やCVRに伸び悩む原因となります。
そこでぜひ活用していただきたいのが、LINE公式アカウントの分析機能やセグメント(絞り込み)配信機能です。
分析機能は、自動でユーザー情報を分析してくれる機能であり、手動で行うよりも効率的にターゲティングができます。
セグメント配信では、ユーザー情報で細かく分類したオーディエンスを選択し、配信します。
すべての友だちへの一斉配信とは異なり、一人ひとりに必要な情報のみを配信できるので、反応率やCVRの向上が期待できるでしょう。
また全体のメッセージ通数も節約できるため、コスト削減にもつながります。
なお、LINE公式アカウントのセグメント配信で利用するオーディエンスについては、以下の記事をご覧ください。
4. LINE広告やLINEプロモーションスタンプを活用する
LINE広告
LINE公式アカウントでは、LINE広告やLINEプロモーションスタンプなどの多様なPR機能があります。
運用目的やターゲット層に合わせた広告を作成し、効果的なPRを展開しましょう。
またLINE公式アカウントの広告は、豊富な出稿先も魅力の1つです。
具体的には以下の出稿先があります。
- トークリスト
- LINE NEWS
- LINE VOOM(旧タイムライン)
- LINEマンガ
- LINE BLOG
- LINEポイント
- LINEショッピング
- LINE広告ネットワーク
プロモーションスタンプ
LINEプロモーションスタンプとは、企業がユーザーに対して無料もしくは条件付きで提供しているLINEのトークで使えるスタンプのことです。
主な仕組みは以下の通りです。
- 企業は広告費(実質的な登録料)をLINE社に支払う
- 企業が作成したプロモーションスタンプがLINE上に登録される
- ユーザーは無料もしくは条件付きでそのスタンプを使える
- ユーザー間で自社のプロモーションスタンプが使われだす
- 各ユーザーに対し自社・自社商品の宣伝・PRをできる
間接的に自社のPRをできるため、LINEプロモーションスタンプは「使われる広告」と言われており、自然な形で自社のブランドを醸成できます。
LINE広告の詳しい仕組みや設定方法については、以下の記事をご覧ください。
5. 認証済みアカウントになる
認証アカウントになると、以下のメリットがあります。
- LINEアプリ内で検索対象になる
- LINEアプリ内にアカウント情報やクーポンを掲載できる
- 請求書決済ができる
- メンバーシップを利用できる
- アカウント満足度調査・リサーチ機能で、自由回答を設けられる
- 友だち追加広告を使える
- 便利な友だち登録ツールを使える
友だち登録ツールとは、以下の2つです。
- 販促用のポスターデータが使える
- 有料のノベルティを購入できる
ポスターデータや有料のノベルティには、自社アカウントのQRコードが印字されます。
有料のノベルティは、三角ポップやショップカードなどがあるので、卓上に掲示したり、顧客に配布するのに便利です。
また、認証済みアカウントになるとアカウント名の横にバッジが付きます。
アカウントに対する信頼性が向上し、友だち登録してもらいやすくなります。
認証済みアカウントの申請方法などについて、詳しい情報は以下の記事を参考にしてください。
6. 可能な限りブロックされないようにする
ブロックとは、ユーザーが特定のアカウントからメッセージを受け取りたくないと判断して、通知をオフにすることです。
友だち登録者数がいくら増えても、ブロック率が高くなればメッセージの受信者は少なくなります。
ブロックされないためには、配信頻度や時間を最適化するなどの工夫をしましょう。
ブロックされない方法や対策については、以下の記事で詳しく解説しているので、ぜひご覧ください。
7. 拡張ツールを使用する
LINE公式アカウントは豊富な機能を備えたビジネスツールですが、運用していくうちに物足りないと感じてくるかもしれません。
友だちのデータをもっと詳しく取りたい人や、もっと効率良く運用したいという人もいるのではないでしょうか。
そのような方におすすめなのが拡張ツールです。
拡張ツールとは、LINE公式アカウントと連携させることで、追加の機能が使えるようになる便利なツールのことです。
拡張ツールにより以下のようなことが可能になります。
- セグメント配信
- リッチメニュー
- 予約・申し込み
- 商品販売・決済
- 顧客情報管理
- 分析
ツールごとに拡張・拡充できる項目や強みは異なります。
おすすめの拡張ツールについては以下の記事で紹介しているので、ぜひご覧ください。
LINEマーケティングの成功事例5選
LINEマーケティングの成功事例を5つ紹介します。
- 【事例1】企業認知からファン化までを一元化「オルビス株式会社」
- 【事例2】顧客情報をデジタル化「東急株式会社」
- 【事例3】開封率・集客効果UP「株式会社資生堂」
- 【事例4】クリック率・新規率UP「宮崎県都城市」
- 【事例5】エンゲージメントを改善「株式会社バンダイ」
実践された活用方法を知って、個人・企業のマーケティング戦略に反映させましょう。
【事例1】企業認知からファン化までを一元化「オルビス株式会社」
スキンケア商品を扱うオルビス株式会社は、ユーザーとのコミュニケーションを重視したダイレクトマーケティングに力を入れてきた企業です。
LINE公式アカウントの導入も早く、今や友だち数3,400万人という大規模アカウントです。
友だちを集めるために、LINEプロモーションスタンプを積極的に活用しており、無料配布を複数回行っています。
イラストレーターや人気キャラクターとコラボしており、毎回好評なようです。
集まった友だち登録者には、メッセージ配信やチャット機能を活用し、自社の商品をアピールすることで新規顧客を増やしています。
さらに、抽選でオンラインショップで利用できるポイントを付与するキャンペーンを実施し、ID連携を促し、自社の商品へのファン化を進めています。
オルビスのLINEマーケティングは、LINEの連絡手段やショッピング機能を使い、企業の認知からファン化までを一元化した事例です。
ユーザー数が多く、様々な機能が1つのプラットフォームに統合されているLINEだからこそできたマーケティングだといえるでしょう。
【事例2】顧客情報をデジタル化「東急株式会社」
東急株式会社では、鉄道事業の他にも、沿線を中心にスーパーマーケット「東急ストア」を展開しています。
実店舗ということで、以前はオフラインでの接点がメインとなっていましたが、ユーザーのニーズをより明確に把握し、マスデータ化するためにLINE公式アカウントの導入を進めました。
LINE公式アカウント運用では、「友だち登録者数」「ID連携率」「ブロック率」の3点を重視しているそうです。
友だちやID連携機能を用いたクーポン配信やポイント付与で、積極的に販促キャンペーンを行なっています。
ブロック率には特に注目しており、数値によりユーザーの不満を可視化できるため、過度の告知やキャンペーンを抑える指標の1つになっています。
LINE公式アカウントから得られる情報を元に、ユーザーのニーズをしっかりと分析することで、Push型とPull型のマーケティングをうまく使い分けている事例です。
【事例3】開封率・集客効果UP「株式会社資生堂」
大手化粧品メーカーである株式会社資生堂は、自社のWebサービスとLINE公式アカウントを連携させることで、集客効果を伸ばしている企業です。
元々、資生堂ではMA(マーケティングオートメーション)ツール「Salesforce Marketing Cloud」を導入し、1対1のコミュニケーションを展開していました。
加えて自社のWebサービス「watashi+(ワタシプラス)」を介し、会員向けに自社商品に関する様々な情報をメルマガ配信で提供していたのです。
しかし、大量配信でPVは伸びたものの、メールの開封率の低下や大量のメールにうんざりした会員の解約が発生。
そこで、MAツールと対応しているLINEに着目し、メールと併せてLINEをコミュニケーションプラットフォームとして導入しました。
ワタシプラスの会員IDとLINE IDを連携させ、顧客情報を一元化することで、大量のメールを配信せずとも一人ひとりの顧客に合わせた情報を自動で発信できるようになりました。
LINEという多くの人々の生活に根付いたプラットフォームを活用することで、顧客との関係性を深め、開封率・集客効果UPを達成できたのです。
【事例4】新規率・クリック率UP「宮崎県都城市」
宮崎県都城市は、ふるさと納税を「対外的PRのツール」と位置付け、プロモーションに成功しました。
LINEマーケティングを導入したのは、「ふるさと納税に興味があるユーザーに広くリーチしたい」と考えたからです。
幅広い年齢層のユーザーがいるLINEでは、ふるさと納税を多く利用している30〜50代のユーザーにもリーチできます。
結果、他の媒体では拾いきれなかった層の新規率UPにつながったそうです。
また効果検証にも力を入れており、たとえばセグメント配信で趣味・関心セグメントを活用すると、クリック率は約2.3倍も高いという結果が出ています。
他媒体の広告と比較しても、LINE広告はクリック率が高いという結果も出たそうです。
【事例5】エンゲージメントを改善「株式会社バンダイ」
株式会社バンダイは、人気キャラクターを軸にしたおもちゃや日用品を展開している企業です。
LINEマーケティングを導入したのは、商品プロモーションやユーザーとのコミュニケーション強化が目的でした。
しかし最初から好調だったわけではなく、友だち登録者の満足度が低迷した時期もありました。
当時は、メッセージの一斉配信をしており、友だち一人ひとりに合わせたコミュニケーションがとれていなかったのです。
そこで解決策として打ち出したのが、「LINE広告を活用した新規友だちの獲得」と「ユーザーの興味に合わせたコミュニケーション」です。
LINE広告は、友だちを効果的に増やすのに役立ち、好調な時には友だち登録の単価は50円に抑えられました。
続いて、友だち登録時のメッセージやリッチメニューでアンケートを実施し、ユーザー情報を収集しました。
情報を収集したのは、セグメント配信に活用するためです。
一斉配信ではなく、友だちの興味関心が高いことに絞ったセグメント配信をすることにより、エンゲージメントの向上につながっています。
また、バンダイならではのコミュニケーションとして、リッチメニューを5種の人気キャラクターから選んで設定できるようにしました。
結果、LINE広告の配信で友だち数が約10万人増加し、LINE公式アカウントの満足度も上昇したそうです。
まとめ |LINE公式アカウントをマーケティングに活用しよう
今回は、LINEマーケティングについて紹介しました。
LINEマーケティングは、LINE公式アカウントを通じて、LINE上にて顧客にアプローチする手法です。
LINEはユーザー数が多く、マーケティングに使える機能も豊富なため、効率良くCV・CVRの向上を図れます。
LINEマーケティングの運用を、さらに効果的でスムーズに運用したいと考えている方は、拡張ツールである「L Message(エルメ)」の導入もぜひ検討してみてください。
また、L Message(エルメ)公式LINEでは、LINE公式アカウントの自動集客や活用術を無料配信中です。
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