「LINE公式アカウントの活用事例を知りたい」
「LINE公式アカウントを運用するメリットは?」
「LINE公式アカウントを運用するコツは?」
こんなお悩みをお持ちではないですか?
LINE公式アカウントの利用を考えている方にとって、企業がどのようにLINE公式アカウントを運営しているのかとても気になりますよね。
そこで本記事では、業種別のLINE公式アカウント活用事例を7つご紹介します。記事後半では、LINE公式アカウント運用のコツや注意点もお伝えしますので、ぜひ最後までご覧ください。
LINE公式アカウントとは?
まずLINE公式アカウントについて簡単に説明します。
LINE公式アカウントは、企業とユーザーがやり取りを行えるようにするビジネス向けのツール。
メッセージ配信やチャット機能を使って、友だち登録してくれたユーザーの個人LINEに情報を届けられるのが特徴です。
LINE公式アカウントの主な機能は以下のとおりです。
- メッセージ配信(友だちに一斉メッセージを送れる)
- チャット機能(友だちと1:1のチャットができる)
- リッチメニュー(トーク画面の最下部に表示されるメニュー画像)
- LINE VOOM投稿(主に動画コンテンツを投稿または観覧できる)
- 販促機能(クーポンを作成してメッセージ配信できる)
- LINEコール(ユーザーからLINE公式アカウントに通話・ビデオ通話ができる)
- レポート機能(ユーザーの反応をレポートで確認できる)
他には以下のオプション機能もあります。
- 友だち追加広告(友だちを増やすためにLINEアプリ内に広告を出せる)
- Messaging API(ボットサーバーとLINEの間でデータ交換できる)
- LINEで予約(LINEから店舗の来店予約ができる)
ちなみにLINEの月間アクティブユーザー数は9,500万人(※2023年6月末時点)いると言われており、多くの人に情報を届けられるのも特徴の1つです。
(参考情報:LINEキャンパス)
LINE公式アカウントをビジネスで用いるメリット
LINE公式アカウントをビジネスで用いる主なメリットは下記のとおりです。
- 最新情報をすぐに届けられる
- 商品やサービスを魅力的に伝えられる
- 顧客対応が楽になる
- 売上増加に繋がる
- 友だち増加に繋がる
- リピーター増加に繋がる
先ほどお伝えしたLINE公式アカウントの機能を使えば、上記の効果が期待できるので、友だち登録してくれたユーザーと中長期的な関係を築けます。
実際にLINE公式アカウントを導入して、様々な業種の企業が成果を出していますよ。
【業種別】LINE公式アカウントの活用事例7選!
さっそく、LINE公式アカウントの活用事例を、業種別に7つご紹介していきます。
今回ご紹介する活用事例は、LINE公式アカウントの導入で大きな成果があった企業ばかりです。LINE公式アカウントを運営する上での参考になりますので、ぜひご覧ください。
飲食店【株式会社入船(ごちそう村)】
1916年創業、株式会社入船が運営する飲食店のごちそう村をご紹介します。
2019年4月にごちそう村の20店舗でLINE公式アカウントを開設し、2022年現在友だち登録数は約8万人になりました。
LINE公式アカウントで、キャンペーンや季節メニューの告知、クーポン配信、プレゼント企画などを行ったところ、売上がハガキ・DMの14倍に増加と、大きな成果があった企業です。
2021年からは「LINEで予約」を導入し、メッセージ配信で予約までの導線を設置すると、来店促進に繋がり予約全体の30%がLINE経由になっています。
(参照元:LINE for Business)
玩具や雑貨の製造・販売【株式会社タカラトミー】
玩具や雑貨の製造から販売を手掛ける株式会社タカラトミーです。
今まで接点がなかったユーザーとの関係性を強化するためにLINE公式アカウントを導入し、2023年には友だち数が22万人を突破。HPやオンラインショップへの流入源が他のメルマガやSNSを上回る数値を記録しています。
LINE公式アカウントの開設後は、主に店舗やイベント会場で友だち追加を案内するPOPなどを掲示し友だちを増やしていきました。また、キャラクターの無料スタンプを配布するなどを実施したところ2週間で8万人の友だち増加に繋がりました。
他には、友だち登録数が伸び悩んだ際に、LINE広告を導入し友だち登録を促す施策も行っています。
LINE公式アカウントの運用では、同社のように友だち登録数がなかなか増えないことも考えられますので、LINE広告の併用も考えてみると良いでしょう。
(参照元:LINE for Business)
美容室【L’la citta】
新潟県長岡市の美容室「L’la citta」のLINE公式アカウント活用事例です。
スタイリスト2名で運営していたため電話対応ができないことがあり、機会損失が発生していたためLINE公式アカウントを開設。LINE経由の予約特典やWebサイトの改善で友だち追加ペースが約3倍になり、3,400人の友だち獲得に成功しています。
LINE公式アカウントにユーザーを導入するために各種SNSで告知したほか、LINE経由で予約したユーザーにサイコロを振ってもらい、出た目に応じたポイントを付与するなどしてユーザーを増やしてきました。
また、LINE予約までの導線を見直しWebサイトのリニューアルをしたことで、友だち登録数が月平均で約3倍に増えています。
美容院や飲食店など来店予約が必要な企業は、予約までの分かりやすい導線の設置やゲーム形式でのポイント付与などの施策をぜひ参考にしたいですね。
(参照元:LINE for Business)
塾【ESOH個伸塾】
千葉県内で3教室を持つ「ESOH個伸塾」のLINE公式アカウント活用事例です。
「ESOH個伸塾」では生徒や保護者との連絡手段はメールや電話で行っており、対応が難しかったためLINE公式アカウントでチャット対応を開始しました。
生徒とのチャットでは、テスト範囲を画像で共有したり、分かりづらい部分を画像で補足したりしています。保護者とのコミュニケーションでは、学習到達度の要望の共有、振替授業や保護者面談の連絡などをチャットで行い、業務効率化に成功しています。
また、新型コロナウイルスの感染拡大時には、オンライン授業を実施することをメッセージ配信で一斉に伝えました。
きめ細やかなフォローを重ねて、LINE公式アカウント開設後の2年間は退塾率が28%減少しています。
(参照元:LINE for Business)
温泉【蔵前温泉さらさのゆ】
大阪府の温泉施設「蔵前温泉 さらさのゆ」のLINE公式アカウント活用事例です。
「蔵前温泉 さらさのゆ」では、若年層にお風呂の良さを知ってもらうためにLINE公式アカウントを開設しました。同社では、従来のポイントカードをLINE公式アカウントのショップカードに変更し運用を開始。お客さんにQRコードを読み取ってもらうことで、カウンター対応の負担減に繋げています。
若年層だけでなく、幅広い年代の層にもリーチできたことで、LINE公式アカウントの導入前は友だち登録数が1日5〜6人から1日10人前後に増加しています。
また、LINE公式アカウントでユーザーと接する機会を増やすことで、折込チラシの停止に成功し、販促費の削減にも成功しています。
(参照元:LINE for Business)
中古車販売【株式会社ファンタジスタ】
東京都港区で中古車購入にかかる業者オークションの代行や販売を行っている「株式会社ファンタジスタ」のLINE公式アカウント活用事例です。
購入や売却を円滑に行うためにLINE公式アカウントを開設し、現在では全体の9割のユーザーとの連絡をLINE公式アカウントで行っています。
LINE公式アカウントで、中古車オークションの仕組みや事業概要の動画を送信、ヒアリングの実施、車の状態の共有、落札結果の連絡など様々な施策を実施したことで、トラブル防止や問い合わせの増加に繋げました。
同社のように中古車のオークションや販売を行っている企業や、LINE公式アカウントでどのような事業を行っているのか伝えたい企業は、ぜひ参考にしたいですね。
(参照元:LINE for Business)
不動産販売【株式会社縁蔵ホールディングス】
株式会社緑蔵ホールディングスが運営する「お部屋探しのハートサポート」のLINE公式アカウント活用事例です。
LINE公式アカウントで、希望の部屋条件のヒアリングや各種書類のデータ送付などをチャットで行い、重要事項の説明はビデオ通話を活用することで、入居から申し込みまでをLINEチャットですべて完結させることに成功しました。
また、LINE公式アカウントのノート機能を活用し、ユーザーとの会話内容をメモすることで、同じユーザーからの問い合わせ時にも期待以上のサービスを提供することにも繋げています。
(参照元:LINE for Business)
【活用事例から学ぶ】LINE公式アカウント運用方法のコツ
LINE公式アカウントの運用方法のコツは以下の2点に注意することです。
- 運用の目的をハッキリさせる
- ターゲットを明確にする
運用の目的をハッキリさせる
LINE公式アカウントを運用する際は、目的をハッキリさせましょう。運用の目的がハッキリすると、どのような施策を行えばいいか明確になるからです。
例えば、運用目的が売上アップの場合、商品を無料で試せるお試し券を配布することでユーザーの行動を促せます。商品が気に入ってもらえば売上向上が期待できるでしょう。
また、運用の目的がブランディングの場合、自社商品のこだわりや自社に関するストーリーを配信するのが効果的です。
LINE公式アカウントを運用する際は、まず運用の目的をハッキリさせて目的に応じた施策を行いましょう。
ターゲットを明確にする
次に重要なのが、ターゲットを明確にすることです。年齢や性別など、誰をターゲットにするかによってアプローチ方法を変えていかなければならないからです。
例えば美容関連の商品を販売する場合、思春期の18歳男性であればニキビが発生しやすい時期です。60歳の女性であれば加齢からくるシワに悩んでいる可能性が高いことが予想できます。
そこで18歳の男性にはニキビケア商品のお試し券、60歳の女性にはシワ対策商品のお試し券を配布すれば満足してもらえる可能性が高いでしょう。
このようにターゲットを明確にして、どのようなアプローチをすれば良いのか考えましょう。
詳しいLINE公式アカウントの運用方法やコツは下記の記事で解説しています。LINE公式アカウントのメリット・デメリットや機能、運用方法まで分かりますので、ぜひご覧ください。
LINE公式アカウントをビジネスで活用する際の注意点
LINE公式アカウントをビジネスで活用する際の注意点は以下のとおりです。
- メッセージ配信するには友だち登録してもらう必要がある
- 運用方法によっては費用がかかる
- 簡単にブロックされてしまう
1つずつ見ていきましょう。
メッセージを配信するには友だち登録をしてもらう必要がある
メッセージ配信をするには、ユーザーに友だち登録してもらう必要があります。メッセージを配信できるのは友だち登録している人だけだからです。
友だち登録してもらうための施策は、下記の方法があります。
- 割引、値引きする
- プレゼントする
- 学びがあることを伝える
- 利便性をアピール
下記の記事で友だち登録してもらうための施策を詳しく解説しています。友だち獲得のための重要ポイントが分かりますので、集客にお困りの方はぜひご覧ください。
運用方法によっては費用がかかる
LINE公式アカウントは下記の3つのプランに分かれています。
コミュニケーションプラン | ライトプラン | スタンダードプラン | |
月額固定費(税別) | 0円 | 5,000円 | 15,000円 |
無料メッセージ通数(月) | 200通 | 5,000通 | 30,000通 |
追加メッセージ料金 | 不可 | 不可 | 〜3円/通 |
コミュニケーションプランは無料ですが、月200通以上のメッセージを送る場合は有料プランに加入しなければなりません。
LINE公式アカウントの運用にどれくらいのコストを割けるのか、事前に考えておきましょう。
簡単にブロックされてしまう
LINE公式アカウントはトーク画面から簡単にブロックできます。ブロックされると友だちでもメッセージを配信できなくなり、チャットのやりとりもできなくなります。
ちなみにLINE公式アカウントのブロック率は20〜30%といわれており、特に広告運用で友だちを集めているとブロック率が高くなる傾向にあります。
もし自社のブロック率が高いようなら、運用方法を見直す必要があるでしょう。
友だちにブロックされない方法は以下の記事で解説しています。ブロックされる理由の解説、ブロックされる確率を減らす方法もお伝えしていますので、気になる方はぜひご覧ください。
まとめ | LINE公式アカウントの活用事例を参考に効果的な運用を目指そう!
本記事ではLINE公式アカウントの活用事例と運用方法のコツ・注意点をご紹介しました。
LINE公式アカウント運用の際は、ぜひ今回ご紹介した企業の活用事例を参考にしてみてください。
運用の目的をハッキリさせてターゲットを明確にすることも忘れないでおきましょう。
また、LINE公式アカウントはビジネスに役立つ便利な機能が豊富にあります。上手く活用してLINE公式アカウントの運用に役立てましょう。
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